用語集
2021/08/25
SiNCE 編集部

ブランドパーソナリティとは?どのように見定めて、社内社外に浸透させていくのか?

最近よく言われるブランディングですが、顧客が商品を選ぶ際には、ブランディングされたイメージを重要視することが多くなっています。機能性や価格面だけでなく、商品のイメージや企業自体のイメージに左右されることが増えています。
ブランドのイメージを作り上げるものが「ブランドパーソナリティ」と言えるものです。どのような「ブランドパーソナリティ」を作り上げていくのかが重要で、それを社内社外で浸透させていく方法も考えていく必要があります。今回は、ブランドパーソナリティについて図解します。

  • 動画で図解を⾒る

導入 ブランドパーソナリティとは何か?イメージ設定によって異なる?

顧客が商品を買う際に、ブランディングされた価値のあるものを求める人が増加しています。

例えばApple社の製品だから買う、Microsoftの製品だから買うという人が多いでしょう。ブランディングパーソナリティ、商品や企業自体のブランドイメージからファンになって購入する人が増加している傾向です。

そして、その際にAppleの製品を購入する人とMicrosoftの製品を購入する人では、それぞれが企業に感じているイメージが違うのが特徴です。それぞれのブランドパーソナリティが異なっていると言えます。

Apple社の製品を購入する人は、デザイン性や新商品に対して敏感な人で、Microsoft社の製品を購入する人は、専門知識に対して詳しい人のイメージです。それぞれのブランドパーソナリティが築き上げられている例でしょう。

課題 ブランドパーソナリティを持つ意味とは?

ブランディングする際に、ブランドパーソナリティを持つこと、ブランドのイメージ、個性をしっかり持つことが大切です。そのことで、差別化に大きく貢献し、顧客ロイヤリティも高まります。

この商品、この企業は、どういうイメージのものでどういう人に向いていると、ブランドパーソナリティが確定している企業はとても強いでしょう。確立したファン、顧客層があることで、安定した業績を確保できます。多くの人に浸透した、ブランドパーソナリティを持つことは重要なことと言えます。

時々、ブランドパーソナリティが一貫せず、社内や社外にも浸透していない例もあります。また、客観的分析ができずに、異なる顧客層をターゲットにしてしまい、ブランドパーソナリティが崩れてしまっているのも見かけるでしょう。

 

解決 ブランドパーソナリティを決めるディメンションやアーキタイプフレームワークの方法とは?

ブランドパーソナリティが重要ということで、ブランドパーソナリティを決める方法についても知っておくことが必要です。

どういう顧客を対象にしたブランディングを行うのか、ブランドパーソナリティの設定方法が重要です。

まず、5つのディメンションフレームワークから考えてみるといいでしょう。

自社のブランドパーソナリティを

・Sincerity(誠実)
・Excitement(刺激)
・Competence(能力)
・Sophistication(洗練)
・Ruggedness(頑丈な)

の5つのどれに当たるかを分析します。

次にアーキタイプフレームワークで、自社の顧客像のパーソナリティを分析、そのパーソナリティの顧客が求めている価値観、そしてその価値観を持った人が最終的に何を目指すかを細かく考えます。

例えば、メルセデスベンツの場合には経営者が客層に多く、支配者というパーソナリティを持った、支配、安定という価値観を目指す人が多くの対象となります。

また、ハーレーダビッドソンの場合には愛好者、親交、深い関係を求める顧客層が対象です。また、探検家、自由、至福などの価値観を持つ人も多いでしょう。顧客像から、価値観までを理解しておくことが重要なことです。

ディメンションやアーキタイプフレームワークを組み合わせて考えながら、自社のブランドパーソナリティを作り上げるといいでしょう。

結論 ブランドパーソナリティは客観的に分析したイメージ作りが重要

ブランドパーソナリティについてご紹介しましたが、顧客ロイヤルティを高めるために一貫したブランドイメージを提供することが大事なことです。

そして、その際には顧客が企業に感じているパーソナリティを受け入れていくことも必要です。

ブランドパーソナリティを見定めるには、ディメンションやアーキタイプフレームワークなどを活用。顧客が求めるイメージを客観的に分析することで、一貫したイメージを提供できるでしょう。そして、それは将来の予測にも役立ちます。

ブランディングの際には、そうしたしっかりとしたブランドパーソナリティがなければ上手くいきません。まず社内に浸透させ、それから社外へと浸透させていくことが重要と言えるでしょう。

New call-to-action